日本海に面したある入り江。毎年ここに韓国と日本の青年たちが300人、漂着したプラスチックのごみの回収にやってきます。彼らが2日間で集めたゴミの量はなんとトラック120台分もありました。この小さな入り江でこれだけ大量のゴミが漂流されてくるのをみると、海岸クリーンアップ事業がいくつあっても間に合わないのではと疑います。集めたペットボトルに韓国語や日本語で商品名が書かれてあったとはいえ、これは両国の間の問題ではなく、このゴミ問題はすでにグロバール化しています。
友人から送られてきた本の『震災後』という題名を見て、「ああ、またか」と思いながら、その下に小さく恥ずかしげに印刷された『こんなときだけど、そろそろ未来の話をしようか』とあるサブタイトルを目の隅に入れて、「いや早いところ読んでしまおう、せっかく送ってくれたんだから」と読み始めたのが、福井敏晴さんのこの著書です。一気に読み終えた私は、正直言って目からウロコが落ちました。
ケルンにあるクラウス・ノヴィ研究所(Klaus Novy Institut)が、ドイツ連邦環境省の委託を受けて、協同組合とエネルギー経済に関する研究調査を行った。エネルギー協同組合は歴史的に見れば、まだ送電網が完備されていなかった時代に孤立していた地方の電力供給を確保するために組織されたが、やがて市の運営する電力会社へと発展していった。しかし、公営の電力会社が民営化へと追いやられた時代を経て、電力の自由化とともに再びエネルギー協同組合が復活してきた。さらに再生可能エネルギー優先法（EEG）、脱原発への転換がエネルギー協同組合の設立に追い風となった。 続きを読む»
ドイツにある17基ある原子炉のうち８基が停止されたのは、ほぼ１年前のことでした。でも、それで原子炉が消えたわけではありません。シュピーゲル誌（2012年４月18日の記事「原発解体をためらう電力会社」）によると、運営者であるエネルギー供給会社は、それどころかまだ廃炉の申請もしていなく、反原発運動家たちから批判が出ているそうです。
「ドイツ政府の決めたエネルギー転換が成功するために必要な技術はまだ開発されていない」と挑発的な発言をするのは微生物学者で著名な科学評論家でもあるハレ市在の生物学安全研究所（Institut für Biologische Sicherheitsforschung）の所長、アレクサンダー・S・ケクレ（Alexander S. Kekulé）教授だ。このところ倒産などに直面しているドイツの太陽光発電業界の問題も、斬新な技術の欠如が主因だと指摘する。
ケクレ教授は、先頃決定された再生可能エネルギーに対する政府の補助金削減を当然だとする。なぜなら、ドイツの太陽光発電業界などが直面する苦境は、大半が自ら招いた結果だからだ。手厚い補助金があるため、例えば、どの会社も価格的に世界市場で 競争出来る太陽光パネルを生産しようと真剣に努力して来なかった。毎年数千万ユーロの補助金を得ているにも関わらず、ドイツ企業は以前には保有していた科学技術面での世界的なリーダーシップも失ってしまった。 続きを読む»
「チェルノブイリは警告する(Tschernobyl mahnt)」というウエブサイトがある。そこには1986年から2000年に至るチェルノブイリ原発の事故とその経過について、ドイツのグリーンピースがまとめた「スキャンダルの年代記」と題した記録が掲載されている。その記録の最初の部分には次のように書かれている。「1986年4月26日午前1時23分（モスクワ時間）、チェルノブイリ原発で爆発事故発生、27日原発に隣接するプリピャチ市封鎖、当局は住民を3日間仮設テントに収容すると通知、原子炉の消火活動が続く。28日、スエーデン、ノルウェー、フィンランドで高度の放射能検出。ソ連当局は原子炉の事故を否認。4月28日21時、タス通信がチェルノブイリ原子力発電所で深刻な核の事故が起きたという最初の公的な発表をした。事故発生から40時間以上も経ったあとでの発表であった」と。