ベルリンでの東日本大震災1周年記念
地震、津波、原発事故という三重の、未曾有の事故に見舞われた日本。その東日本大震災の1周年を記念し、犠牲者を追悼する行事は、ここベルリンでも3月11日を中心にさまざまな形で行なわれた。
地震、津波、原発事故という三重の、未曾有の事故に見舞われた日本。その東日本大震災の1周年を記念し、犠牲者を追悼する行事は、ここベルリンでも3月11日を中心にさまざまな形で行なわれた。
緑の町と知られているフライブルグ。そこに建つ築40年の集合住宅が改修され、世界初のパッシブ高層住宅として生まれ変わりました。ドイツ・パッシブハウス研究所が認めるパッシブハウスとは、暖房や給湯などに使う熱エネルギー需要が年間1㎡につき15kWh以下、それは床面積1㎡に対して費やす燃料が年間わずか1.5Lということです。冬の気温が零下15~20度にも下がっても、家の中はどこでも20度が普通ですが、このような環境に立つ高層住宅のエネルギー負荷が年間15kWh/m²と計算されました。しかし現実はどうでしょうか。
夜8時のテレビニュースの後、「犯行現場(Tatort)」が始まります。40年以上、毎週日曜日に放映されるこの人気番組が終わると、討論番組が続きます。放映時間とタイミングが良いのか、堅い番組にしては視聴率が高く、時事問題が取り上げられます。原発震災1年を目前に控えた今回のテーマは原子エネルギーでした。 続きを読む»
昨年4月4日から5月28日まで、ドイツ連邦政府の諮問機関「エネルギーの安全供給に関する倫理委員会」が会合を重ね、5月30日に「ドイツのエネルギー転換 - 将来に向けた共同体の作業」と題する報告書を提出した。それから9ヶ月以上を経た3月7日、ベルリンで「エネルギー転換プラットフォーム (Plattform Energiewende)」という研究活動グループが発足し、その記念の集まりが開かれ、政界、経済界、メディアから多くの人々が参加した。「みどりの1kWh」からも3名が出席した。
主に経済、金融に焦点をあてたドイツの日刊新聞ハンデルスブラット(Handelsblatt)は、2012年2月17日に「原子力時代後の生活−エネルギー転換についての最も重要な50の質問」という特集を組み、10ページに渡って、この50の質問に答えました。挙げられた質問に目を通すだけでも、エネルギー転換の複雑さが窺え、ドイツ人も学習段階にいることが分かります。ここでは質問だけをご紹介します。
東日本大震災の1周年が近づくにつれ、ドイツのテレビはそれぞれ特集を組んで、震災1年後の日本の実情を伝えている。なかでも大きく取り上げられているのが福島第1原発の事故だが、これら原発関連番組では、日本の過酷な状況を伝えると同時に、当然のことながらドイツの脱原発の現情やヨーロッパの核エネルギー問題を考える番組が付け加えられている。例えば、ドイツとフランス両国が合同で運営する公共文化テレビ局アルテ(arte)は、3月6日(火)のゴールデンアワーから夜中までを「テーマの夕べ」として5つの番組を放映した。